電気自動車充電用通信装置（EV Communication Controller：EVCC）の市場調査レポート：
システム別：EVCCおよびSECC（Supply Equipment Communication Controrller、EV給電設備用通信装置）
充電タイプ別：コンダクティブ充電、インダクティブ充電
地域別展望：アメリカ、カナダ、フランス、ドイツ、オランダ、ノルウェー、ポルトガル、スウェーデン、イギリス、オーストラリア、中国、インド、日本、韓国、ブラジル、メキシコ
世界的な業界トレンドならびに成長予測（～2025年）

ニューヨーク、2019年12月4日（GLOBE NEWSWIRE）―─ 市場調査会社P＆Sインテリジェンス（P&S Intelligence）が公表した市場調査レポートによると、電気自動車充電用通信装置市場の世界的規模は、2018年は9700万ドルだったが、2024年には5億5340万ドルに達する見込みだ。2019年から2024年までの年平均成長率（CAGR）は34.8％を示している。システム別では、電気自動車充電用通信装置（EVCC）分野が、この歴史的な時期において市場を支配した。

EV充電用通信装置市場でEVCC分野が成長したのは、プラグイン電気自動車（PEVs）の生産ならびに販売が世界的に拡大したことが要因だ。2018年のPEVs販売総数は210万台で、2017年の販売総数と比較して64％増となった。こうした車の導入が世界的に進んだ原動力には、行政支援というかたちで、消費者がPEVsを購入するよう促すインセンティブならびに補助金が提供されたことと、環境への懸念がある。

いくつかの電気自動車メーカー、充電ステーション機器プロバイダー、充電用通信・取引システムの開発会社は、電気自動車ならびに充電ステーションで使用される通信装置の性能向上に向けて、互いに提携し、協力するようになっている。たとえば2019年7月には、フィンランドの電力大手で、電気自動車電源機器（EVSE）メーカーでもあるフォータム（Fortum Corp.）が、インドのEVメーカーであるMGモーター・インディア（MG Motor India Pvt. Ltd.）と提携し、インド国内にEV用50kWのDC充電ステーションを設置すると発表した。この提携でフォータムは、インドのハイデラバード、バンガロール、アフマダーバード、デリー首都圏、ムンバイの各都市にあるMGモーターショールームに充電ステーションを設置することで合意している。

電気自動車への需要が世界的に拡大しているなかで、既存の充電用インフラを、より効率良くアクセスしやすいものへとアップグレードする必要が出てきている。そうしたニーズを満たすべく、EVメーカーと充電部品メーカーは、高効率でスマートな充電システムへ多額の資金を投じている。さらに各社は、政府の支援をうまく利用して、より高性能かつ効率的な電気自動車や充電ステーションを製造している。そうしたことが、EV充電用通信装置の市場成長につながっているわけだ。

EV充電用通信装置市場のSECC分野は、2019年から2024年にかけての成長率がさらに高くなる予想だ。この分野が成長しているのは、EV用充電ステーションの設置が増加していることが要因だ。一般の人がアクセスできる充電設備の数は、2018年は世界全体で約53万8600カ所となり、前年2017年と比較して10万5360カ所増えた。電気自動車の数が増加しているため、充電ステーションの需要も大幅に増加すると見込まれている。それによって、EV充電用通信装置の売上はさらに増加するだろう。

EV充電用通信装置市場におけるコンダクティブ（接触）充電分野は、予測期間のあいだ、さらに拡大を続ける見込みだ。その要因は、世界的に見て、個人用電気自動車向けのコンダクティブ充電器が低価格であることと、いち早く導入されていることが考えられる。しかし、インダクティブ（電磁誘導による非接触）充電分野もまた、予測期間中に目立った成長を見せていく見通しだ。その理由は、PEVsの充電が簡単かつ手早く済むインダクティブ充電方式への需要が高まっているためである。

2018年、EV充電用通信装置市場で世界最大の位置を占めたのはアジア太平洋地域（APAC）だ。アジア太平洋地域のなかでは、中国での2018年EV販売台数が全世界販売台数の半分以上に上ったため、結果的に中国は世界最大のEV充電用通信装置市場となった。

アジア太平洋地域内の各国政府は電気自動車の購入に補助金を交付していることから、電気自動車とそれに関連する充電ステーションの需要は、同地域で著しく成長し、同地域の市場にさらにポジティブな影響を及ぼすと見られている。

加えて、アジア太平洋地域内の各国政府は、率先してEV用充電ステーションの設置を進めている。2018年に世界全体に設置されたEV用充電器のうち、同地域内に設置されたものは65％以上に上った。そうした点が電気自動車とそれに関連する充電ステーションの導入に好影響を与え、ひいては、同地域内のEV充電用通信装置業界の活性化につながっている。

世界のEV充電用通信装置市場を牽引する中心的な企業には、LGイノテック（LG Innotek Co. Ltd.）、BYD（BYD Co. Ltd.／比亜迪股份有限公司）、テスラ（Tesla Inc.）、シュナイダーエレクトリック（Schneider Electric SE）、フィコサ・インターナショナルS.A. （Ficosa International SA）、ABB（ABB Ltd.）、ロバート・ボッシュ（Robert Bosch GmbH）、シーメンス（Siemens AG）、ベクター・インフォマティック（Vector Informatik GmbH）、三菱電機がある。

電気自動車部品市場

電気自動車部品市場における主要な動向としては、電気自動車に搭載されるバッテリーが、リチウムイオン電池から、リチウムニッケルマンガンコバルト（NMC）酸化物電池へと移行していることが挙げられる。

車載用リチウムイオン電池市場

電気自動車の生産と需要の拡大は、車載用リチウムイオン電池市場の成長の主要な原動力となっている。代替エネルギーを使用した自動車、とりわけ電気自動車の使用を好む人が増えつつあるのだ。

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